住のもの (すのもの)

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紙の需要の推移を見ると、社会の変化が推理できて面白い。とにかくデジタル化が進んでいるようです。

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デジタル化が急速に進んだようだ。

デジタルの反対はアナログ。アナログの代表としてあげられるのが「紙」。

個人的に言うと、読書するのは紙の本が一番です。電子書籍はまだ慣れないもので、読書はやっぱりアナログな紙が一番ですね。

しかし、オフィスの紙は大嫌い。片付けが苦手なので、必ず行方不明になります。一刻も早くデジタル化したいものです。

2020年はオフィスのデジタル化が急速に進んだようです。紙の需要がそれを物語っています。オフィスで使用する用紙需要が一気に減少したのです。

普段意識することはありませんが、紙は様々な場面で私たちの生活を支えています。毎日使う紙といえば、トイレットペーパーやティッシュペーパー。通販で品物を購入すれば、段ボールで送られてきます。本や雑誌は当然紙ですし、オフィスでもコピー用紙を大量に消費しています。買い物をするとレシートを受け取り、スタバでは紙のストローです。

世の中を支えている紙。需要の推移を調べると、社会の変化の様子を推理することができそうです。用紙需要の推移から、あれやこれや考察してみます。

 

この記事の内容

・衛生用紙(ティッシュやトイレットペーパー)の需要から、単身世帯の増加が見て取れる。

・ 2020年に情報用紙(コピー用紙や感熱紙、伝票用紙)の需要がドスンと落ちた。テレワークなどオフィスのデジタル化が急速に進んだ模様。

・新聞の部数減が話題になるが、新聞用紙の需要も確かに減っている。新聞社の経営は大変そうだ。

・販促はもともと紙からネットに置き換わりつつあった。2020年はさらにチラシやパンフレットの需要が減少。コロナ禍のもと、集客したくてもできないお店の苦しい状況が垣間見える。

 

 

 

 

衛生用紙の出荷から見る世帯数の増加

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衛生用紙の需要を折れ線グラフにしました。衛生用紙とは、ティッシュペーパーやトイレットペーパー、ウェットティッシュなどなど。もっとも身近な紙であると言えるでしょう。

グラフを見ると、ずっと右肩上がりです。日本の人口は減り始めているのに、需要が増えているって不思議な感じがします。日本人の衛生意識の高まりから、トイレの時にお尻を念入りに拭くようになったのでしょうか。

実は人口は確かに減っているのですが、世帯数は増加しているのです。

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上記のグラフは、総人口と世帯数の推移を折れ線グラフにしたものです。人口は2010年をピークに減少へ転じています。ところが、世帯数は右肩上がりなのです。人口は減っても、世帯数は増え続けているのです。

ティッシュやトイレットペーパーの無い家って、ほとんど存在しないでしょう。世帯数が増えれば、衛生用紙の需要も増えるのです。恐らく他の生活必需品でも、同じようなことが言えると思います。

世帯数が増えている背景は、単身世帯の増加があげられます。単身の高齢者や、未婚の人が増えているのでしょう。このように見ると、衛生用紙の需要増はあまり歓迎すべきでないのかもしれません。

 

 

オフィスのデジタル化が急速に進んだ模様

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情報用紙とは、オフィスで使用するコピー用紙や、伝票用の用紙など。主にビジネスで使用する紙と言えるでしょう。

2019年までは底堅く推移してきました。ずっと需要は横ばい。ところが、2020年にはカクンと大きく落ち込みます。コロナ禍によって、オフィスに大きな変化が訪れたと見ることができるでしょう。つまり一気にデジタル化が進行したのです。このグラフだけでも、結構な変化であったことが想像できます。

オフィスのデジタル化は、かねてより強く叫ばれてきました。しかし、情報用紙の需要を見る限り、2019年までは何も進展してこなかったようです。そこで、このコロナ禍。否応なしに変革を迫られてのでしょう。

もちろん一時的な需要減の影響も大きいと思います。製造業では受注の減少により、一時的に週休3日制を導入した企業も多いです。製造数が減れば、それに伴う伝票類の使用量も減少します。請求書の発行枚数も減るでしょう。もちろん製造業だけでなく、サービス業もしかりです。

2021年は企業活動が戻り、情報用紙の需要が多少増えることは予想できますが、2019年の水準まで戻ることはないでしょう。

オフィスでは急速に紙が不要となりつつあります。紙の出力が必要な要因の一つとしてあげられるのが「押印」です。国が押印を廃止する方向に舵を切っており、オフィスから判子が無くなる日もそう遠くないでしょう。

それに、今後テレワークは今以上に浸透するはず。最近、テレワークじゃ厳しいということで、出社する人が増えていたようです。恐らくその原因は、会社の業務プロセスを変えないまま、テレワークを導入したから。うちの会社においても、これからの仕事のやり方に適応するよう、様々な変革が進められています。近い将来、出社しないことが基本となるに違いありません。

デジタル上ですべて完結すれば、物理的な紙は不要になります。コピー用紙の需要減少に伴い、複写機や付随するトナー等の出荷数も減っていくことでしょう。

 

 

新聞の部数はかなり減少している

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新聞の発行部数の減少が叫ばれ始めて久しいです。大手の新聞も、以前よりかなり部数を減らしているようです。新聞用紙の需要からも、その様子がありありと見て取れます。グラフの通り、ずっと下がり続けています。

実際に新聞の発行部数も減り続けています。我が家も新聞を購読するのはやめました。もうネットで十分ですよね。スマホにNewsPicksのアプリを入れておけば、主要なニュースは網羅できますし、経営者などオピニオンリーダーのコメントも読むことができます。

企業にしても、経費削減の一環で、数紙取っているならひとつに絞ったり、そもそも取るのをやめることも多くなっています。

下のグラフは、新聞用紙の需要と新聞発行部数について、2013年を100として各年の割合をグラフ化したものです。それぞれ、年々下がり続けていることが分かります。新聞社大変そうですね。

朝日新聞は不動産業で利益を出しているといいます。情報の入手先はネットに置き換わっており、紙の新聞は今後も厳しいのではないでしょうか。

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グラフをよく見ると、赤い線と青い線に開きがあることが分かります。新聞用紙と発行部数は同じ率で減少しそうなものであり、二つの線が重なったまま減少してもおかしくはありません。ところが、2015年以降減少率に差異が生じています。

部数が減ると広告収入に影響がありますから、部数を削減する前に、ページ数を減らすような取り組みがあるのかもしれません。

 

 

コロナ禍で販売促進施策が一気に縮小か

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塗工印刷用紙とは、チラシやパンフレットなどで使用されるテカテカした用紙のこと。コート紙などと呼ばれます。

年々減少しつつありました。それもそのはず、恐らくネットの影響をもっとも受けたジャンルであると考えられます。

チラシやパンフレット。あるいはフリーペーパーなど。このような販促施策って、ネットがもっとも得意とするところ。近頃はLINEやインスタグラム、フェイスブック、ツイッターのようなSNSでの発信が当たり前になりました。

企業が広告を出すにしても、ウェブ広告が優先されます。ウェブの広告費は、とうとうテレビの広告費を抜いたようです。ウェブであれば、費用を抑えてより効果的にターゲットへアプローチすることが可能です。

そもそも紙の広告ってお金がかかりますし、柔軟性がありません。年齢層のようなターゲットごとに訴求しようとすると、それぞれ別のデザインを制作して印刷しなければなりません。1種類だけ作るより、数倍の金額が必要です。

また、相手に届けるにもお金がかかります。新聞の折り込みチラシは1枚あたり数円、郵便局のタウンメール(配達地域指定郵便)なら1通あたり29円〜、通常郵便ならさらに費用が必要です。恐らく印刷代より、郵送代の方が高額になるでしょう。

販促施策が紙からWEBへと移行するのは、必然なのです。

そして、2020年。グラフをよく見てみると、2019年からカクンと減少の角度が深くなっています。コロナ禍の影響が見て取れます。知り合いの印刷会社に聞くところによると、コロナ以降チラシの受注がパタッと止まってしまったようです。お店としては、お客さんには来てほしいけど、来てくれとは言えないジレンマがあったのだと思います。

塗工印刷用紙の需要から、コロナ禍での店舗運営の大変さが垣間見えるのでした。

 

 

まとめ

以上用紙の需要をもとに、社会の変化を見てきました。紙はあらゆる場面でさりげなく存在する存在。意識はしないが、現代の生活を支えてくれています。

紙はあらゆる用途で利用されており、上で紹介したものはほんの一面に過ぎません。さらに詳しく需要を観察したら、もっと色々なものが見えてくるでしょう。

とにかく、このコロナ禍でデジタル化が一気に加速したようです。