住のもの (すのもの)

地方都市でマイホームを購入し、家族の幸せを追い求めるブログ

結婚したらお金のことを勉強してリテラシーを身につけよう

f:id:mister19:20200229093517j:plain

自分が勤める会社では、50歳を超えた社員向けにライフプランセミナーという老後に向けての生活やお金に関する教育を実施しています。保養所を借りて開催されており、皆さん楽しみながら参加されているようです。

自分の職場のベテラン社員も参加され、早速金融機関に赴いて老後の資金についての相談をしてきたようです。退職金で投資を始めたいと考えているようです。金融機関で受け取ったパンフレットを見せてくれました。

そうしたベテラン社員を悪く言うつもりはないのですが、退職間近というタイミングで投資やお金の勉強を始めるのはどうも遅いように感じてしまいます。今から?という感じです。

リタイア時に退職金としてまとまった金額が入ってきます。これまでは子供の教育費やマイホームの購入などにより、お金を貯めようにもなかなか難しかったことでしょう。ようやく入ってきたまとまった資金。老後の生活に向けて少しでも増やそうと投資を始めようとするのは当然の流れです。ただ、これまで一切勉強してこなかった投資のこと。大切な退職金を知識のないまま投資に回してしまって大丈夫でしょうか。

投資の知識が無いので、色々教えてもらおうと銀行や証券会社などの金融機関の窓口に赴くでしょう。カウンターの向こうのニコニコした担当者はカモが来たと内心思っているはずです。お金の周辺には、罠のようなことが結構多いのです。

是非少しでも早いうちからお金のことを勉強してリテラシーを身につけましょう。

 

 

結婚したらお金のことを勉強しよう!

退職前に慌ててお金の知識を得ても遅いと思います。下にも書きますが、お金を増やすためには長期的な時間が大切です。現在の平均初婚年齢は30歳前後です。退職まで30年以上の時間があります。そのくらいのタイミングからお金の知識を身につけそれを実行することで、老後の生活をぐっと楽にすることが可能になるでしょう。

昨今、年金支給開始年齢を上げようという話が出てきています。年金は基本的に60歳から受け取れますが、支給開始年齢を遅らせることでもらえる金額が増えます。逆に言うと、60歳で年金の受け取りを開始すると、リタイアした後の毎月の収入が少なくなってしまいます。

自分が勤めている会社の現在の定年は60歳で、65歳までは定年延長として働くことができますが、60歳以降は給料が大幅に減らされます。かといって仕事内容は、多少は減らされたとしても現役時代と同じ働きが求められます。継続して働く方が多いですが、定年前と比べてモチベーションが下がるようです。給料の愚痴も良く聞かされます。その気持ち理解できます。そりゃ給料減ると意欲は下がるでしょう。

定年後に備えて十分な資産があればどうでしょうか。社会とのつながりを求めて、そのまま延長で働くことも出来ますし、退職金をもらった時点でおさらばするという選択も可能になります。いくつか選択肢を持つことができると、心に余裕が生まれることでしょう。同じ働くにしても、いやいやではなくポジティブな気分で働けるかもしれません。

自分的には60歳以上は働きたくないなという気持ちがありますが、将来的には定年が延びて70歳くらいになっているかもしれません。70歳まで働けますか?

結婚して子供が生まれると、老後の資金のことだけでなく子供の教育費のことも考えなければなりません。マイホームを購入するかもしれません。大きなお金が必要な時期が何度もやってきます。

でも、世の中はお金を削いでくる事が多く存在し、なかなか資産形成をさせてくれません。お金のリテラシーを身につけて、将来の必要資金を準備しましょう。

 

どうして結婚したタイミングで?もっと早くてもいい?

上記のように結婚したタイミングは、退職まで30年近くあることから老後の資産形成を開始する時期として最適であると考えます。それに、これまでの支出を変える良い機会でもあります。

結婚前は自分が稼いだお金はすべて自由に使うことができましたが、結婚するとそうはいきません。自分自身のためのお金が家族のためのお金に変わるのです。お小遣い制になる家も多いのではないでしょうか。

飲みに行ったり趣味にお金を注ぎ込んだりと、貯金よりは自分のしたいことにお金を使ってしまった方も多いでしょう。自分は登山や自転車、車などにはまり、結構な金額を使ってしまいました。結婚したときには、全然貯金がありませんでした。結婚後すぐに子供が生まれたこともあり、今までのような支出の仕方は改めようと心に決めました。色々とお金の勉強をしている次第です。

でもまあ、若いうちは色々なことにお金を使ってもいいでしょう。自分の興味の範囲を広げることで、人間的にも大きくなれるのではないでしょうか。いわゆる自己投資です。若い時はいろんなことにお金を使って視野を広げましょう。結婚したら自由が無くなるのですから。

ただ、お金自体は持たなくてもその知識は若いうちから持っておくに越したことはありません。20代からでも少しずつ投資を始めても良いのではないでしょうか。投資の基本は長期投資ですので、早くから始める方が有利です。しかし、若いうちは給料も少ないですし、そこから大きな金額を投資に回して自分の行動を縛ってしまうのもいいとは思えません。自由な時期は自由に楽しむべきです。なので、少額から積立の投資を開始し、給料が増えてきたり結婚したタイミングで積み立て金額を増やしてみてもいいでしょう。

 

余計な支出を抑えよう

放っておくと、お金はどんどん逃げていってしまいます。世の中は自分の財布からお金をうまく抜いていく仕組みが張り巡らされています。気を付けないとどんどん無くなります。お金を減らさないため、注意すべきことを5つ挙げてみました。

・ローン

車やマイホームはローンで購入する方も多いでしょう。高額な商品を購入する時には、ショッピングローンを利用することもあります。欲しいものがあっても、お金が貯まるまで待つのは大変じれったいですし、そもそも楽しくありません。楽しみたいときにローンで購入し楽しむという選択もアリだとは思います。

ただ、ローンは金利がかかります。購入代金以外に余計な費用を支払わなければなりません。住宅ローンは金利が低いですし、自動車ローンも住宅ローンほどではありませんが、それほど高くない金利で借りることも可能です。腕時計など高額商品の場合は、お店が金利手数料を負担して、購入者は元金だけの返金でよい場合もあります。

そうしたなかで気を付けなければならないのが、銀行のカードローンです。担保なしですぐ貸してくれますので、急なお金の必要があったときには便利なサービスです。消費者金融のコマーシャルも良くテレビで目にします。

ただ、すぐに貸してくれるということは、その反面金利がすごく高いのです。15%くらいが一般的でしょうか。数万円ならそれほどでもないかもしれませんが、数十万円といった借り入れを行なった場合、金利の支払いだけでも結構な金額になってしまいます。このようなカードローンを多用するのは、家計の破綻原因となってしまいます。

・保険

入るべき保険と、無駄な保険があります。入るべき保険とは、家の火災保険、自動車保険、最近では自転車の保険などの損害保険や、もし自分が亡くなった場合の家族の生活を支える目的の保険です。無駄な保険は、それ以外の生命保険や医療保険です。

会社に入社すると、保険会社のセールスのお姉さんが入り口のところに立っていて、生命保険に勧誘されます。自分も入らされた口です。タオルやボールペンなど色々な販促ツールを駆使して、巧みな言葉で勧誘してきます。

しかし入社したばかりの若い社員に生命保険や医療保険が必要でしょうか。まだ結婚もしてないのに。よくもしもの時に親に葬式代だけでもというような話をしてきますが、例えば毎月1万円の保険料とすると年間では当然12万円です。そのお金で親を温泉にでも連れていってあげるほうがどれだけ親が喜んでくれることでしょうか。

そんこんなで進められて生命保険を断った場合、貯蓄性の保険を進めてくるでしょう。年金保険などです。例えば10年後に積み立てた100万円が110万円になりますといった感じです。しかし、こうした保険は利率が低いのです。自分で積み立て投資をした方が、よっぽど増えるでしょう。

生命保険が必要になるのは、子供が出来てからです。それもなるべく保険料の安い掛け捨ての保険を選ぶべきです。ネットの保険がいいでしょう。大手の生命保険は保険料が高い傾向にあります。オフィスに足しげく通ってくるお姉さんの人件費や、販促ツールの費用はどこから出るのでしょう。そう、加入者の保険料です。生命保険は掛け捨ての安い保険か、収入保障保険がいいでしょう。

医療保険は基本的には不要です。日本人は国家が運営する国民健康保険(会社員であれば健康保険組合)に入っており、医療費の負担は3割までです。オプジーボなど高額の医薬品を使用するような病気になってしまった場合でも、高額療養費制度といって負担の上限が決まっています。なので変な言い方ですが、日本に住んでいる限り安心して病気になれます。保険に入るよりは、その金額を貯蓄や投資に回し、いざという時はその貯蓄から崩せばいいのです。どうしても医療保険に入りたい場合は、共済など掛け捨ての安い保険がありますのでそちらを選択すればいいと思います。

・携帯電話

スマートフォンは現代人の必需品です。自分もそれなしの生活はもう考えられません。ただ、キャリアの通信料は高いので、格安SIMがお勧めです。

スマホを紛失したことがあるのですが、その時は大手のキャリアを契約していました。新たなスマホを購入しようと携帯ショップに訪れたのですが、固定の光など不要なものをしつこく勧められました。腹が立って、もういいっと勢いあまってその場で解約してしまいました。大人げなかったのですが、格安SIMに切り替えるいい機会になりました。やはり毎月の通信料が全然違います。

一時問題になりましたが、大手キャリアのショップが何も分からない高齢者のお客さんに、明らかに高齢者が使わないだろうというオプションのサービスをたくさん契約させるということがありました。大手キャリアのショップは、キャリアの直営ではなく各地域地域の別の会社がフランチャイズとして経営しています。そうしたオプションを契約させてることで、キャリアからより多くの収入を得ることができます。格安SIMですと、ネットで契約することが多く、ショップで受けるような煩わしい売り込みを避けることもできます。

・クレジットカード

クレジットカードは現在の生活には無くなてはならないもので、自分も多用しています。クレジットカード自体は便利であり使ってもいいと思うのですが、ここで問題となるのはリボ払いやキャッシングです。上で書きましたカードローンと同様に、金利がすごく高いのです。

クレジットカード会社からはリボやキャッシングを促進する目的のDMがよく届きます。リボを使用すると一定の割合でキャッシュバックといったキャンペーンを行なっていたりします。どうしてそうしたキャンペーンを行なうかというと、金利が高いので儲かるからです。

カードの設定によっては、多く使い過ぎた分は自動的にリボ払いになるようになっていることもあります。自分もそれで痛い目にあったことがあります。カード払いは当然現金を使用しませんので、高額な商品の購入に対する抵抗感も薄れがちです。ついつい多く使い過ぎてしまい、金利の高いリボ払いを使ってしまいかねません。

クレジットカードの利用は、翌月には全額支払える程度の額までに抑えましょう。

・手数料

手数料は1回の金額は小さいのですが、チリも積もれば山となって、合計すると結構大きい金額になってしまいます。コンビニATMからお金を引き出すたびに、数百円の手数料が取られます。しょっちゅうコンビニのATMを利用すると、年間を通してみると大きな金額の手数料を取られていることになるでしょう。

銀行に預けていても利息はほとんどつきませんが、手数料はどんどん引かれていきます。自分のお金を使うために費用がかかってしまうのです。あほらしいと思ってしまいます。

ネット銀行によっては月に何回まではATM引き出し手数料が無料になっているところもあります。普段の生活で使用する口座はそうしたネット銀行を利用してもいいかもしれません。

世の中にはお金を奪うことばかり

このように世の中はお金を取っていく仕組みが張り巡らされています。みんな商売なので当然のことです。銀行も保険会社も収益を上げなければなりません。そうした収益原に自分がなるかならないかは、自分の知識と行動次第です。勉強して自分のお金を削ぎ落されないようにしましょう。

 

収入の一定割合を貯蓄・投資しよう

支出を抑えたら、貯蓄や投資にお金を回しましょう。まずは収入の一定割合を強制的に貯蓄することをお勧めします。給料が入ったら、決めた金額がすぐ貯蓄に回るようにするのです。給料から貯蓄分を引いた残りで、日々の生活をやり繰りするのです。

ただ、貯蓄だけでは資産は増えません。やはり投資を行なう必要があります。貯蓄額の一部を積立の投資に回してみましょう。銀行預金の利率はほとんど無いようなものです。定期預金でも0.01%といった具合です。例えば1,000万円預けていても、年に1,000円しか利息がつきません。仮にその1,000万円で投資をして、5%の利回りで運用できた場合、単純に年に50万円も増える計算になります。大きな違いです。

もちろん投資にはリスクがつきまといます。2020年2月は新型コロナウイルスの影響で、株価が大きく下がっています。プラスだった自分の持ち株もマイナスになってしまいました。資産形成のために投資を行なうのに、減ってしまっては元も子もありません。ただ、こうしたリスクを受け入れなければお金は増えないのも事実です。

投資はリスクを伴いますが、なるべくそのリスクを少なくすることも出来ます。それに銀行預金も安全という訳ではありません。もし預けている銀行が破綻すると、1,000万円までしか預金は保護されません。それに現金は目減りするかもしれません。日本経済は長年のデフレに苦しんできましたが、徐々にインフレに向かいつつあります。インフレとは物価が上がることですが、逆にいうとお金の価値が下がることです。アベノミクスでは毎年2%のインフレを目標としていますが、毎年2%現金の価値を下げようとしているとも言えます。

なので現金と、株や投資信託などの金融資産の両面で資産を築いていきましょう。現金は日々の生活資金の3か月から6か月分くらいまで持っておいて、それ以上のお金はすべて投資してしまってもいいかもしれません。

 

資産形成は複利で考える

投資をするには複利が大きな助けとなってくれます。複利とは元金に利息が加わり、その利息が加わった金額を元金としてさらに利息が発生していくことです。例えば100万円の元金を毎年5%で運用できた場合、翌年には105万円になります。その翌年は105万円に対して5%の運用益が加わりますので、110万2,500円になります。その翌年には110万2,500円に対して5%の利益が発生します。1,157,625円になります。このようにどんどんお金を膨らましていくことができます。

その複利の恩恵を受けるためには、例えば株式で配当を受け取ったとしてもそれを使ってしまわず、その配当を用いてさらに株式を購入します。再投資といったりします。投資信託では、配当を出さずに自動的に再投資してくれたりします。

複利の反対は単利といって、例えば100万円の元金で毎年5%の利息を受け取れるとすると、年に5万円受け取れます。その5万円を再投資せずに、毎年100万円の5%である5万円を受け取るイメージです。一見良さそうに見えます。5年間受け取った場合は、25万円となり、元金との合計で125万円になります。ただ、複利で運用すると5年目には127万円を超える金額となり、複利の方が金額が大きくなります。さらに運用する期間が長くなれば、もっと差が広がります。

資産形成のための資金はすぐに使用するものではなく、長期的に貯めていくものだと思います。なので複利の恩恵を活用して大きく資産を育てていきましょう。そのためには銀行預金ではなく、投資という選択肢になります。

 

投資の基本は長期・分散・積立で

以前金融庁の2,000万円の報告書が話題になりました。そこに書かれていたのは、老後の豊かな生活に備えて、投資をしましょうということでした。その中で、投資の有効的な方法として長期・分散・積立がうたわれています。

まず長期とは、その文言の通り20年30年と長期に渡って運用を行ないます。つみたてNISAの期間も20年となっています。個人的にはもっと運用期間があっても良いのではと思ったりします。

投資はリスクがあります。リーマンショックの時のように大きく資産額が下がってしまうこともあります。何か経済危機が起こって、資産がどんどん目減りしていってしまう状況ともなると気が気ではありません。早く売って現金化したいと思ってしまいます。

そんな時に売ってしまうから損をしてしまうのです。リーマンショックのあと、どうなったでしょうか。2020年の初頭にはアメリカの株式は過去最高値を記録しています。日本の株式もアベノミクスにより大きく値段を上げました。リーマンショックの頃に株式を購入した人は、みんな大きく資産を増やしています。

景気は大きなサイクルで動いています。下がることもあれば、上がることもあります。それに経済は少しずつ成長していっていますので、株価も基本的には右肩上がりです。どんと構えて長期的な視点を持って運用を行ないましょう。

資産には株式や債券、不動産など色々あります。また、アメリカや日本、ヨーロッパ、中国、そのほかの新興国など国別にも分けられます。例えば、株式と債券の投資信託をそれぞれ資産の50%ずつ保有し、株式の中でもアメリカや日本など地域別の割合を決めて投資するなど、保有する資産を1種類だけでなく分散させることでリスクを抑えることができます。そのような資産の割合を決めることをアセットアロケーションといいます。

地域別に資産を分散することで、ある地域の経済状況が悪くなり株価が下がったとしても、別の地域は好調かもしれません。また、株式と債券は逆の動きをすると言われており、株価が低迷しているときは債権価格が上昇し、株が好調になると債券が売られるように逆の相関があります。それぞれ半分ずつ持つことで、リスクすなわち資産額の変動幅を小さくすることができます。

バブル崩壊後日本経済は失われた20年や30年というように長期的に低迷してきましたが、世界に目を向けると全世界は確実に経済成長しています。その全世界に分散投資することで、世界の経済成長の恩恵を受けることができます。

それでは何を投資対象とすればいいのでしょうか。ずばりインデックスファンドです。ファンドとは投資信託のことです。お金を投資家から集めて、プロが運用を行ないます。その投資信託は、大きく分けてアクティブファンドとインデックスファンドの2種類存在します。アクティブファンドとは、運用のプロがそのプロの目で選んだ銘柄で運用します。ひふみ投信などが有名です。

日経平均やTOPIX、NYダウ、S&P500などの指標がいくらになったと毎日ニュースで目にします。そのような指標は市場の平均を表します。インデックスファンドとは、そうした指標に連動するように組まれた投資信託です。つまり市場平均を買うのです。

一見プロが運用するアクティブファンドが良さそうに思えます。プロは市場の平均より大きいリターンを目指して運用しているのですから、アクティブファンドを購入した方が儲かりそうです。

しかし、ずっと平均を上回るリターンを出せるアクティブファンドはほとんどありません。短期間であれば大きなリターンをあげられるかもしれませんが、長い目でみるとほとんど平均には勝てないようです。株価はまるで生き物のように毎日ランダムに動き、その動きを予測することは困難です。もし予測できれば大儲けできます。株価は上下に揺れ動きますが、その値は長期的には平均へと回帰していきます。一時的に大きなリターンを出したファンドがあったとしても、翌年には平均くらいかもしれませんし、その翌年にはマイナスのリターンに陥っているかもしれません。平均への回帰により、大きく儲かったあとは大きなマイナスが来てもおかしくありません。

それにアクティブファンドは費用が高いのです。投資信託には信託報酬という管理費のような費用が発生します。運用額の一定割合を経費として吸収されます。その信託報酬が安いほど運用には有利です。年間4%の利回りを上げていたとしても、信託報酬が1%あれば年間の利回りは3%になってしまいます。アクティブファンドは年間の信託報酬が1%を超えるものが結構ありますが、インデックスファンドは近年値下げ競争が行なわれていることもあり、0.2%を下回るようなローコストをうたうファンドも出てきています。また、購入時に手数料がかかる投資信託もありますが、インデックスファンドであればたいていノーロードといわれる購入時の手数料が無料です。

投資信託の買い方は、基本的に世界の株式市場は右肩上がりですので、一度にドンと購入しあとは寝かせておくという買い方も出来ますが、そうするにはまとまった金額が必要です。ほとんどの人は月にいくらという形で積み立てで購入するのが基本になるでしょう。つみたてNISAはその名の通り積み立てによる資産形成を支援する税制優遇制度です。年間で40万円までの枠があります。またつみたてNISAの対象商品は、金融庁がお墨付きを与えたインデックスファンドが中心となります。

それに株価などは毎日揺れ動き、その動きは誰にも予測ができません。安くなった時に買えばいいと思えますが、いつ安くなるのか予測できませんし、その価格が安くなったのかも分かりません。さらに安くなるかもしれません。こんな予測不可能な状況にも積立の購入が有効的です。

毎月3万円を25日に購入するというように、余計な考えを入れずに淡々と購入することが大切です。投資信託は口数という単位がありますが、毎月の購入する口数を決めるのではなく、購入額を決めましょう。株価が安くなった時は、同じ金額でもより多い口数を購入できますし、逆に株価が高いときには少ない口数を購入することになります。このような購入方法をドルコスト平均法といいます。

 

お金に働いてもらい、お金を増やす

労働するとその対価として給料が支払われます。お金も働くことができて、その対価として利息を生み出します。日本人は貯蓄が大好きですが、投資はあまり好きではないようです。ただ、お金は働かせることができるので、現金だけで保有するのはもったいないことです。

お金を働かせるとは、これまでずっと述べてきたように投資をすることです。上では投資信託のことを書いてきましたが、お金を働かすという目的では、個別の企業の株式でもいいかもしれません。株を保有すると配当を受け取る権利を有することになります。企業は営業して得ることができた儲けを株主に配当として分配します。株主はその企業のオーナーですので、企業は儲けの何割かを株主に還元しなければなりません。自社株買いといった方法もありますが、還元の方法としては配当の支払いが一般的です。

配当は1株あたり何円や何十円といった金額です。配当額を株価で割った数値が配当利回りとなります。2020年2月時点の日経平均の配当利回りは2%前後です。銀行に預けておくよりよっぽど高い利回りです。銘柄によっては、5%を超える利回りのものもあります。気を付けなければならないのは、そうした高配当株はその企業が儲かっていればいいのですが、何らかの理由で株価が下がってしまっている場合もあるということです。そのような株を購入してしまうと、配当利回りは高くてもそれ以上に株価が下がってしまう可能性もあります。

現在の低金利の状況では、銀行に預けておくだけではお金は働いてくれません。ある程度のリスクを取って、自分が働いて給料を得るのと並行して、お金にも働いて利益を生んでもらいましょう。

 

投資はネット証券を利用しよう

投資をしようと心に決めたら、パソコンやスマホに向かいましょう。窓口には行かないほうが身のためです。銀行や証券会社は手数料で儲けます。投資信託を販売するにしても、より手数料の高いものを勧めようとするのは当然のことです。銀行や証券会社も商売ですので、少しでも利益を上げようとするのはあたりまえでしょう。

始めて投資をしようと思っても、何をすれば分からない。銀行や証券会社の窓口に行けば詳しい人がいて、色々アドバイスを受けられそうです。そんな風に考えて窓口に行ってしまうと、手数料が高額な商品を購入してしまうことになりかねません。自分は知識があるので大丈夫と考えて窓口に行っても、そもそも手数料の安いインデックスファンドは紹介してくれなかったり、扱っていないかもしれません。

以前ある信託銀行のつみたてNISAの説明を受ける機会がありました。取り扱い商品を見たところ、ネット証券と比較するとかなり商品が限定され少ない選択肢しかありませんでした。それに信託報酬もS&P500のインデックスファンドで0.3%台であり、最近は同様の商品で0.2%を切るものが販売されていることから割高感があります。大手の金融機関は各地に店舗を構えており、たくさんの従業員を雇用しています。金融機関が無知な個人から収益を上げようとしているという面も否定はできないですが、ネット専業に比べて経費が掛かりますのでしょうがないことなのだと思います。

投資に必要な知識は全然難しくありません。本屋に行けば分かりやすく書かれた本がたくさん売られていますし、YouTubeでもたくさん動画が出ています。簡単に勉強できます。もちろんこのブログを読んできただければありがたいことです。そもそも自分で調べられないのであれば、投資はせずにキャッシュとして持っておいたほうがいいでしょう。

SBI証券、楽天証券、マネックス証券などネット専業の証券会社の口座開設数が伸びているようです。投資特にインデックスファンドの積み立ては、とにかく手数料が安いことが重要です。インデックスなので手数料が高い商品の方がリターンが高くなるということはありません。逆に手数料分リターンが少なくなってしまうでしょう。ネット証券のつみたてNISA取り扱い商品を見てみると、かなりたくさんの商品ラインナップがあることが分かります。コストの低さだけでなく、商品ラインナップのことを考慮しても投資を行なうにはネット証券がお勧めです。

 

まとめ

自分は2016年に結婚しました。結婚すると子供のことを考えます。そして実際に子供が生まれると、子供の将来のことを考えます。将来のことを考えると、お金がたくさんいることに気が付きます。それに老後のことも考えます。老後にもたくさんお金が要ります。そんなたくさんのお金無理だろ!って思います。

お金のことを勉強しましょう。日本ではお金のことは学校では教えてくれません。自分で勉強するしかないのです。冒頭で書いたように、退職間際のライフプランセミナーで気が付いても遅いと思います。

お金の勉強は早くすればするほど有利です。投資は長期で行なったほうが有利だからです。自分ももっと早く勉強しておけばよかったと後悔しています。たらればですが、リーマンショックの直後に投資を始めていれば、今頃大きな資産となっているはずです。

ということでせめて結婚したタイミングでお金のリテラシーを身につけ、支出や資産のことを見直してみましょうという記事でした。お金の心配をなるべく少なくして、生活を豊かにしたいものです。